社会科学
東アジアの越境環境問題
- 定価 1,890円 （内消費税 90円）
黄砂・酸性雨・光化学スモッグ・エチゼンクラゲ・赤潮・緑潮・海ごみなど，我々は西日本を中心とした大気・海洋の越境環境問題に悩まされている。このような環境問題は汚染発生国を責めるだけでは解決しない。問題の本質理解を日本・韓国・中国という東アジア諸国の科学者・住民が共有し，問題解決のための資金提供をどのように分担すれば相互の利益になるのかを，自然科学・環境経済学の知識を総合化して考える必要がある。本書はそのための最新知識を提供する。
メディア文化と相互イメージ形成
- 定価 1,890円 （内消費税 90円）
日本のアニメや漫画，韓国のテレビドラマに代表される大衆文化の越境現象が，東アジアでは広範にみられる。その一方で，インターネット掲示板やブログの世界では，歴史問題や領土問題などを契機に，隣国バッシングの「ネット・ナショナリズム」が高まる。グローバリゼーション時代の文化のボーダーレス化が，とりわけ日本・中国・韓国で相互の国のイメージや国民の親近感の改善に必ずしも寄与していない現状をどうみるべきなのか。本書では，日中韓3カ国の研究者が，メディア文化の発展に伴って深まる日中韓の市民の理解と誤解というジレ...
広がる東アジアの産業連携
- 1,890円 （内消費税 90円）
中国経済の台頭と共に東アジアで加速している経済グローバル化と，国境を越える供給連鎖（サプライ・チェーン）が強大な渦を作っている。しかし，過熱する経済の一方で，それを支える産業・企業のマネジメントの価値観は共有されているのか？
本書では「産業連携」の視点から，ビジネスの実践との接点を持った専門家が，サプライチェーンを支える価値観の掘り起こし，アジアの新しいビジネスモデルの模索，それを実行するビジネス人材は如何にあるべきか，等の議論を展開する。
Social Systems Solutions by Legal Informatics, Economic Sciences and Computer Sciences
- 定価 5,250円 （内消費税 250円）
法情報学・経済科学・計算機科学の手法による現代社会システムの諸問題の解明。個人データ保護、地方行政効率性評価手法、地方行政の税調整、家計内生産と消費者行動分析、生産現場の混合生産ラインのモデル化、日本経済における貨幣中立性の解明、微分進化法パラメトリック研究および解析汎函数研究を取り上げた。
J. A. ホブスンの新自由主義
- 定価 3,570円 （内消費税 170円）
ホブスンは1858年の誕生から1940年に逝去するまでの間に，ジャーナリステックな観点から経済理論，政治思想，失業，貧困，教育，議会改革等に関する多数の著作を残している。彼の著作は時論的であったため，ホブスンを体系的に理解しようという試みはあまり見受けられなかった。したがって，ホブスンの評価は，レーニンによる帝国主義論の先駆者，ケインズによる有効需要論の先駆者としての評価をはじめとして，近年，クラークやフリーデンらが提起した新自由主義の代表者としての再評価のように，時代とともに変容しているが，...
20世紀ロシア史と日露関係の展望
- 定価 3,570円 （内消費税 170円）
本書は，21世紀になり改めて注目を集めるロシアを様々な観点から20世紀の歴史の中で捉えなおすとともに，世界的なロシア史研究の潮流を提示し，あわせて膠着が続く日露関係からの脱却の展望を探るものである。「超大国」ロシア理解のための議論の最前線。
周縁文化の視座
- 定価 3,990円 （内消費税 190円）
本書は，周縁がなければ中心はないという発想から，マイノリティや少数民族などと呼ばれることの多い人びとの言い分に耳を傾ける試みである。南タイ・マレー族，日系アメリカ人，中国新疆ウイグル自治州の少数民族，韓国島嶼社会など周縁文化に関する文化人類学者の現地調査に基づいた現実と理論を紹介する。
中国近代における六・三・三制の導入過程
- 定価 7,140円 （内消費税 340円）
中国では日本よりも25年ほど前にアメリカでプラン化された六・三・三制が導入された。六・三・三制は1922年11月に制定された壬戌学制にどのように取り入れられたのか。本書は中華民国北京政府期の教育部や全国教育会連合会における政策過程を解明し，当期の学制史像を再構築しようとする試みである。
変容する中国の労働法
- 定価 1,050円 （内消費税 50円）
多数の低賃金労働者を武器に「世界の工場」と呼ばれるようになった中国。2007年6月以降「労働契約法」等の新しい労働立法が相次ぎ，有期契約の更新・解雇・労働者派遣等の規制，労働契約違反責任の明確化など，労働者の権益保護が強化された。新立法は，「世界の工場」をどう変えようとしているのか。日系企業はどう対応すればいいのか。本書は，最新の実態・判例などを踏まえて，中国労働法をわかりやすく解説した入門書である。
Behaviors of Japanese Regional Financial Institutions
- 定価 4,620円 （内消費税 220円）
本書は，2000年代入り後の地域経済の構造変化と，それに対する地域金融機関の経営行動を検討している。まず，１人当たり所得水準および金融貯蓄の有無について，地域間の格差といった側面から実証的に取り挙げる。それを踏まえて，地域経済と金融活動との関係を解明する。特に，高齢社会の進行から個人預金が減少傾向を辿るといった大きな環境変化が生じている。これに対して地域金融機関が店舗・人員配置を含めてどのように取り組んでいるのかを分析していく。
