社会科学
ケインズ経済学の基礎
- 定価 4,830円 （内消費税 230円）
完全競争的なワルラスモデルを起点に据えて理論の体系化を図る現代の主流派マクロ経済学に対抗して，本書では固定価格的な非ワルラスモデルを起点に据えたケインズ経済学の動学的一般均衡論的基礎付けを展開することで，不況やデフレといった短期のマクロ経済現象を説得的に分析するための新たな理論体系の構築を試みている。また，議論の展開に際して主流派モデルとの比較検討を重視しつつ単純なケースから順に検討を進めている点で，本書は現代的手法を用いたケインズ経済学の再構築に興味を持つ研究者向けの研究書としてだけでなく，主...
通信産業の経済学
- 定価 3,150円 （内消費税 150円）
ネットワーク効果や自然独占性はどういった原因で生まれ，企業行動にどのような影響を及ぼすのか。また，政府はどのような政策をとるべきか。加えて，昨今，欧米で議論されているネットワーク中立性問題とは何か。通信産業を取り巻くこういった論点について，本書はミクロ経済学の観点から分析を加え，平易に解説している。 全体構成は，第1部（通信と政府の役割），第2部（通信サービスの経済特性），および，第3部（通信政策の理論）から成り，ミクロ経済学入門を履修済の学部学生，他分野から経済学系大学院に進学した大学院生，...
株主間契約と定款自治の法理
- 定価 6,510円 （内消費税 310円）
著者が企業法務部門でベンチャー企業への出資実務経験から得た問題意識を背景として，株主は会社法の規定からどの程度まで離れて合意を形成することができるかという，株主間契約の効力と定款自治の限界を探る博士学位論文。アメリカ，フランス，イギリスにおける判例・学説の動向及びその底流に流れる発想を比較分析した上で，わが国における会社法制定までの議論の到達点を明らかにするとともに，会社法下での理論再構築を試みる。
朝鮮植民地教育政策史の再検討
- 定価 5,040円 （内消費税 240円）
植民地朝鮮の教育史（1910~45年）は，従来ほとんどが歴代総督の在任期間，あるいは「朝鮮教育令」の改定を時期区分の指標として叙述されてきた。しかし，総督のみならず政務総監・学務局長・学務課長など教育政策の立案・施行に実際に携わった人々の言動に着目すると，やや違った展開となる。本書が目指したのは，実務担当者の「顔の見える」教育政策史である。
ゲームと情報の経済分析［基礎編］
- 定価 3,150円 （内消費税 150円）
本書は，多くの国々で翻訳されており，ゲーム理論と情報の経済学に関する定評あるテキストであるGames and Informationの原著第4版・第1部を基礎編として翻訳したものである。経済学はいうまでもなく，社会科学を学ぶのに必要な基礎的視点を養うために大変有用である。本書では，大胆な構成と興味深い例示によって，現代社会における人々の行動，制度の在り方などについて一層の理解を深めることができる。今回の改訂にあたって，各章末にクラスルームゲームが加えられ，読者へのより丁寧な便宜が図られている。第...
「教育」する共同体
- 定価 4,410円 （内消費税 210円）
ソ連からの独立後にウズベキスタンで復活した，イスラームの伝統に則った地域共同体＝マハッラ。若き女性研究者が現地社会に溶け込み，新国家建設に際してマハッラが果たす役割と課題を探る。
北九州市立大学改革物語
- 定価 2,310円 （内消費税 110円）
法人化以降，受験者数のV字型回復，留年40％減，学生相談機能の集中，教員39名増，女性教員倍増，専任教員40名のセンター設置による教養教育の再生，地域創生学群，ビジネス・スクールの設置など，全国的に注目される改革の内容を現役学長が明らかにする。
老いる東アジアへの取り組み
- 定価 1,890円 （内消費税 90円）
日本の人口はいうまでもなく，東アジアの韓国・中国も急速に老いている。はたして経済発展は人口高齢化の速度に追いつけるのか。それぞれ独自の発展を遂げてきた高齢者福祉政策を東アジア共同体で調和させることはできるのか。日中韓の研究者が人口高齢化のリスク対策について、それぞれの国の事例をもとに論じ合ったシンポジウムの成果。
東アジアにおける食を考える
- 定価 1,890円 （内消費税 90円）
最近の国際食料市場の混乱や輸入食品の安全に関する問題の発生は，日中韓3カ国に，食料・食品の安全問題のリスクの大きさを認識させることとなった。食料の安全性の確保に関して政府間では協議が進んでいるが，3カ国の国民や農業者の間の相互信頼醸成はまだ不十分であり，流通業者・加工業者を含めた食品サプライチェーン全体の安全・安心を担保する民間の仕組みはできていない。実情に即した現実的な解決手段や，3カ国間の協調方策を模索する。
国際的消費者行動論
- 定価 2,940円 （内消費税 140円）
激化する国際的競争に対応するために，企業にはより多くの国際的な消費者情報が求められている。本書は，異なった市場における消費者行動は異なったものであるという前提に立ち，国際的消費者行動の体系的分析手法を編み出し，各市場の共通性のみならず差異性を明らかにし，それを企業の国際マーケティング計画に結びつけるというこれまでにない初めての試みである。
